この記事では、国内仮想通貨取引所で本人確認書類として有効な書類をまとめた記事です。

これから仮想通貨取引所で口座開設をして、取引を始める際の参考にしてみてください。

国内仮想通貨取引所で使える、本人確認書類一覧

国内仮想通貨取引所で使える、本人確認書類を一覧で紹介します。

取引所は、国内で人気の高い次の6社を対象に調査しました!

  • bitFlyer(ビットフライヤー)
  • bitbank(ビットバンク)
  • Coincheck(コインチェック)
  • Zaif(ザイフ)
  • DMMビットコイン
  • GMOコイン

そして、上記6社で有効な本人確認書類は下記のとおりです。全部で12種類あります。

  1. 運転免許証
  2. パスポート
  3. 各種健康保険証
  4. マイナンバーカード(個人番号カード)
  5. 住民基本台帳カード
  6. 各種年金手帳
  7. 各種福祉手帳
  8. 印鑑登録証明書
  9. 住民票写し
  10. 在留カード
  11. 特別永住者証明書
  12. 運転経歴証明書

各本人確認書類については、以下で詳しく説明します。

運転免許証

運転免許証は、もちろん本人確認書類として有効な書類です。

提出する際は表裏両面を提出する形になります。

すべての仮想通貨取引所で、運転免許証は有効な書類です。運転免許証1点のみの提出でOKです。

【運転免許証が使える取引所】

パスポート

パスポートもすべての仮想通貨取引所で、本人確認書類として使える書類になります。

パスポートを提出する際は、顔写真が載っているページと住所が記載しているページの、2ページ分を提出しないといけません。

パスポートも1点のみの提出で本人確認OKです。

【パスポートが使える取引所】

各種健康保険証

健康保険証が本人確認書類として使える仮想通貨取引所もあります。

健康保険証を提出する時は、表面と裏面(住所記入)の2つを提出することになります。

本人確認で、健康保険証の提出がOKの仮想通貨取引所は2パターンあります。
健康保険証だけでOKなところと、健康保険証に加え、もう一つ提出が必要なところです。

1点提出でOK

健康保険証1点のみの提出でOKな仮想通貨取引所は、次の2社です。

「運転免許証とパスポートはないけど、健康保険証ならある」ということはありませんか?その場合上記2社なら、健康保険証提出だけで済むので楽ちんです。

2点提出必要

健康保険証ともう1点必要なのが次の2社です。

●  Zaif(ザイフ)

  1. 健康保険証と「住民票などの官公庁発行公的証明書」
  2. 健康保険証と「公共料金の明細書(請求書・納税証明書・領収書」

●  DMMビットコイン
ー 健康保険証と「住民票の写し・年金手帳・印鑑登録証明書・その他官公庁から発行(発給)された書類」のうち1点

マイナンバーカード(個人番号カード)

マイナンバーカード(個人番号カード)も本人確認書類として使える仮想通貨取引所が4社あります。

注意したいことが2つあります。

ひとつは、マイナンバー通知カード(顔写真が入っていないカード)は使えないということ。

もう一つは、マイナンバーカードは表面のみ提出するということです。裏面はマイナンバーが記載されているので、外部に漏らしたくない情報です。注意しましょう。

マイナンバーカード1点だけの提出でOKな仮想通貨取引所が次の4社です。

住民基本台帳カード

住民基本台帳カードが本人確認書類として使える仮想通貨取引所は4社あります。

住民基本台帳カードは、市町村or特別区ごとに発行する、個人の名前や住所、生年月日などが記録されているICカードです。

顔写真付きの住所基本台帳カードでないと、本人確認書類として使えないので注意してください。また、有効期限内で、現住所の発行元でないと、住所基本台帳カードは使えません。

ほとんどの取引所では、表面と裏面の2つを提出する必要があります。

次の4社が、住所基本台帳カード1点のみの提出でOKな取引所です。

【住所基本台帳カードが使える取引所】

各種年金手帳

年金手帳が本人確認書類として使える仮想通貨取引所があります。

それはbitFlyer(ビットフライヤー)です。

ただ、平成8年以前に発行された年金手帳でないと有効じゃないのでご注意ください。平成9年以降のは、住所が載っていないためです。

また資料を提出する時は、年金手帳全面を映るように写真を取る必要があります。

各種年金手帳1点のみの提出でOKです。

【各種年金手帳が使える取引所】

各種福祉手帳

各種福祉手帳も本人確認書類として有効な仮想通貨取引所があります。

それはbitFlyer(ビットフライヤー)です。

名前や住所、生年月日、画像、印章など、資料全面がちゃんと映っている画像を提出するようにしましょう。

当たり前ですが、有効期限内のものでないといけません。取引所に登録する名前、住所等と福祉手帳の名前、住所等の個人情報が一致する必要もあります。

各種福祉手帳1点のみの提出でOKです。

【各種福祉手帳】

印鑑登録証明書

印鑑登録証明書も本人確認書類として有効な仮想通貨取引所があります。

それは、bitFlyer(ビットフライヤー)です。

本人確認書類として使える印鑑登録証明書は、発行した日から6ヶ月以内のものに限ります。取引所に登録した個人情報(名前・住所など)と、印鑑登録証明書に登録されている個人情報が一致する必要もあります。

印鑑登録証明書1点のみの提出で問題ありません。

【印鑑登録証明書】

住民票写し

住民票の写しも本人確認書類として使える仮想通貨取引所が、4社あります。

住民票の写しは、発行した日から3ヶ月以内(または6ヶ月以内)のものに限ります。

住民票の写しだけ提出すればOKな取引所と、住民票の写しに加え、もう一点提出しないといけない取引所があるので注意しましょう。

1点提出でOK

「住民票の写し」1点だけでいいのが次の2社です。

なおbitFlyerに関しては、住民票の記載事項証明書も、本人確認書類として使えます。

2点提出必要

「住民票の写し」に加え、もう一点提出しないといけないのが次の2社です。

●  Zaif(ザイフ) ※発行日から3ヶ月以内のもの

  1. 住民票の写しと「健康保険証など、官公庁発行の公的証明書)
  2. 住民票の写しと「公共料金の明細書(請求書・納税証明書・領収書」

●  DMMビットコイン ※発行日から3ヶ月以内のもの
ー 住民票の写しと「各種保険証・年金手帳・印鑑登録証明書・その他官公庁から発行(発給)された書類」のうち1点

在留カード

在留カードも仮想通貨取引所の本人確認書類として利用できます。

多くの取引所では、表面と裏面両方を提出することになります。

取引所に登録した名前や住所などに相違がないことと、有効期限内である必要があります。

在留カード、一点のみでOKです。

【在留カードが使える取引所】

特別永住者証明書

特別永住者証明書も、仮想通貨取引所の本人確認として利用できます。

表面と裏面両方を提出する必要があります。

有効期限内になっているかや、名前や住所等の個人情報に相違がないか確認しましょう。

特別永住者証明書、1点のみの提出でOKです。

運転経歴証明書

運転経歴証明書を本人確認書類として使える仮想通貨取引所が1社あります。

それは、Coincheck(コインチェック)です。

運転経歴証明書は交付日が平成24年4月1日以降のものでないと、有効ではないので注意しましょう。

また提出する時は、表面と裏面どちらも提出する必要があります。

運転経歴証明書、1点のみの提出です。

【運転経歴証明書が使える取引所】