この記事は、ビットコイン(仮想通貨)で損する場合、借金・マイナスになる場合についてお伝えします。

正しい知識でビットコイン投資に望むためにも、損するケースや借金を負うケースなどをあらかじめ知っておきましょう!

損する・マイナスになる場合

ビットコイン(仮想通貨)で損する・マイナスになる場合を5例、ご紹介します。

買った時よりも、安い価格のときに売った場合

ビットコイン(仮想通貨)を買った時の価格よりも安い価格で売ると、投資額よりも損することになります。

例えば、1ビットコイン150万円のときに買って、120万円に下がった時に売ってしまったらー30万円の損になりますよね。

逆に、100万円、50万円、20万円と下がっても、投資したときよりはマイナスになっていますが、売却していないので、まだ損しているわけではありません。

売却した時点で購入したときよりも、プラスの価格か?マイナスの価格か?なので、価格がマイナスになっても焦らないことが大事です。

また、相場の上げ下げに一喜一憂しないためにも、最悪無くなっても良いお金でやることも大事です。

個人のログインパスワードがハッカーにバレて侵入される場合

個人のパスワードがハッカーにバレて、あなたのアカウントに侵入された場合、あなたが取引所に預けていた現金や仮想通貨は、奪われてしまう可能性があります。

ほとんどの仮想通貨取引所は、ハッキングされて盗難された現金や仮想通貨を補償してくれません。国の法律でも補償対象外となっているので注意しましょう。

※ただし、ビットフライヤーに関しては、二段階認証登録をしていれば、日本円100万円の不正出金に対して補償してくれるようです。

個人のログインパスワードがハッキング被害に遭わないために、次のような対策が必要です。

  • パスワードを複雑にする
  • 他のサイトと同じパスワードは使わない
  • 誕生日など、ありきたりなパスワードにしない
  • 携帯のメモ帳・PCのデスクトップ上にデータを保存しない(紙に書いて、誰にも分からない場所で保管するのがおすすめ)

一方で、下記のような対策をするといいでしょう。

  • 2段階認証を設定しておく
  • ログインのお知らせ設定をしておく(あなたのアカウントにログインがあったことを知らせる設定)
  • 現金(法定通貨)を取引所に置かない
  • 購入した仮想通貨は、ハードウェアウォレットに入れておく

取引所がハッキング被害に遭い、保有してた資産が奪われる

2018年1月、大手取引所のコインチェックにあった仮想通貨NEM(ネム)が何者かに盗難されたように、取引所自体がハッキング被害にあった場合、あなたが保有する仮想通貨・現金がなくなる可能性があります。

そのため、仮想通貨を売買する取引所を選ぶ上では、取引所のセキュリティに注目すべきです。セキュリティが安全な取引所か見極めるコツは、金融庁登録がある取引所を選ぶことです。

金融庁の登録を受けている取引所であれば、顧客資産の管理体制や財産的要件などをクリアしている取引所なので、比較的安全に仮想通貨取引をすることができます。

金融庁登録のおすすめ取引所(2018年2月)

また、コールドウォレット(オフライン上のウォレット)で保管しているか?にも注目しましょう。取引所がコールドウォレットで資産を保管していれば、ネットに繋がっていない状況で保管していることなので、ハッキングされる心配もありません。

取引所に現金・仮想通貨を置きっぱなしにするのではなく、ハードウェアウォレットを買って、自身で保管することも大切です。

取引所が潰れた場合

取引所が潰れた場合は、その取引所に置いていた現金・仮想通貨はすべて失うことになります。

取引所から出金し、ハードウェアウォレットなどに保管していた場合は、取引所が潰れても問題ありませんが、面倒だったり、ハードウェアウォレットが品切れで買えない場合もあるので、最初から潰れにくい取引所を選ぶことをおすすめします。

潰れにくい取引所を選ぶためには、「資本金がいくらか?」「株主はどのような会社か?」に注目するといいでしょう。

おすすめはbitFlyer(ビットフライヤー)です。ビットフライヤーは、取引所No1の資本金約41億円で、株主にはメガバンクがいます。現段階では、最も潰れにくい取引所だと考えられます。

取引所内部犯による持ち逃げ

取引所に勤めている社員など、内部犯による現金・仮想通貨の盗難で、あなたの資産が無くなってしまう可能性もあります。2014年に世界最大の取引所だったマウントゴックス取引所が、ハッキング被害に遭い、保管していたビットコインがなくなり、経営破綻しました。

マウントゴックス取引所のセキュリティの弱さが原因のハッキング被害だと言われていましたが、ハッキング被害にあったのは一部の資産で、大部分は社内システムの不正操作による消失だと、考えられています。そのため現在では、マウントゴックス取引所・元社長のマルク・カルプレス氏は横領容疑で警察が捜査に動いている状況です。

上記の事件から分かるように、取引所の内部犯による盗難も、リスク管理として考える必要があります。が、これは私たちユーザーにとってはどうすることもできないことです。

そこで注目したいのが、マルチシグを導入しているか?です。

マルチシグというのは、ビットコイン取引の実行に、複数の秘密鍵が必要というものです。ビットコイン取引は通常、1つの秘密鍵があれば取引が実行できます。一方マルチシグを導入することで、複数の秘密鍵がないと取引が実行できないないので、複数人によるチェックを経ないと取引が実行できないということです。これが、単独犯による盗難が防ぐことに繋がります。

少しでも内部犯による盗難リスクを減らすために、その取引所はマルチシグを導入しているか?を確認しましょう。

借金を負う場合

ビットコイン(仮想通貨)取引では、基本的に借金ができることはありませんが、場合によっては、借金ができる可能性もあります。以下の2つ例に注意しましょう。

「証拠金取引」でできる借金

可能性としては少ないですが、証拠金取引で借金ができる場合もあるので注意してください。

仮想通貨は、日本円(法定通貨)からビットコイン・アルトコインを買う「現物取引」と、自分が用意した日本円(法定通貨)を証拠金に、取引所から大きなお金を借りて取引する「証拠金取引」に分けられます。証拠金取引は、レバレッジと言って、自分の元手以上の資金を使い取引できるのです。

例えば自己資金10万円用意し、レバレッジ倍率20倍の取引所を使ったとします。

自己資金の10倍の取引ができるので、(10万円×20倍の)200万円の取引ができます。200万円の取引ができるといっても、用意した自己資金10万円は取引所に預け、200万円は取引所から借りている状態なので、いずれ取引所に200万円返さなくてはいけません。

もし価格が10%下がれば、200万円の10%である20万円がマイナスになってしまいます。

実際は、ロスカットといって証拠金維持率が規定の数値を下回った場合に、強制的に決済されるしくみがあるので借金を作る可能性としては少ないですが、変動幅が大きくて、ロスカットが遅れてしまい、入金額以上(ここでいう10万円以上)の損失が出る可能性もあります。

初心者の場合、仮想通貨取引に慣れて証拠金を勉強するまでは、通常の「現物取引」をすることをおすすめします。

キャッシングして、損をした場合の借金

仮想通貨を買うための元手として、キャッシングしてお金を借りた場合、仮想通貨で損をすると、借金を背負うことになりますね。

価格変動の大きい仮想通貨の世界、投資のプロでも将来の価格は予想できません。元手1万円が1億円になったなど、億り人が続出した噂は聞きますが、キャッシングしてまで仮想通貨を始めるのはおすすめできません。

キャッシングには利子があるので、返済が遅れると借金が増えてしまいます。返済のために、買った価格よりも低い価格で仕方なく売ってしまうケースも考えられます。

仮想通貨は少額(1,000円から)でも始められるので、まずは余裕資金の範囲内で、コツコツ始めるのが無難です。